今やほとんどの企業がSNSマーケティングによって消費者とコミュニケーションをとり、売上アップやブランド理解の促進などにつなげていますよね。なかでも最近は『TikTokマーケティング』に取り組み始める企業が増えています。

TikTokは元々10代の若年層を中心に趣味で動画の投稿や閲覧を楽しむSNSでしたが、最近ではビジネスシーンにおいても積極的に活用されつつある状況です。本記事では、TikTokマーケティングを行うにあたって知っておくべき特徴や注意点などを解説します。

TikTokを活用している企業の事例については下記記事をご覧ください。
関連記事:【中小企業必見】TikTok成功事例13選!商品・サービスのジャンル別に紹介

目次
TikTokマーケティングとは
TikTokマーケティングの3つの強み
企業がTikTokマーケティングを行う際の注意点
まとめ

TikTokマーケティングとは

TikTokマーケティングとは、中国のByteDance社が運営する動画共有SNS・TikTokをマーケティングツールとして活用することを指す言葉です。TikTokのユーザー数は世界で10億人を超え、日本でも性別や年齢を問わず幅広い層のユーザーに利用されています。

企業はTikTokに15秒〜60秒※のショートムービーを投稿することで、商品・サービスの情報やブランドのイメージを強く訴求することが可能。また、いいねやコメント機能、ライブ機能などを通じて消費者と直接コミュニケーションをとることもできます。※3分・10分と投稿可能な動画の長さは延長されています。

多くの企業やマーケターに注目されているTikTokを活用することで、これまでのマーケティング施策ではリーチできなかった新たなユーザーにもアプローチできる可能性があります。

TikTokの企業アカウントの作成方法やメリット・デメリットは下記記事をご覧ください。

関連記事:TikTok企業アカウントの運用方法とは?アカウントの作り方や運用のポイントを解説
関連記事:【企業向け】TikTokを活用するメリット・デメリットを分かりやすく解説

押さえておきたいTikTokの変遷1.ユーザー層

ikTokのメインターゲットはもともと10代〜20代の若年層。しかし、2021年には日本ユーザーの平均年齢が約34歳となり、特に30代・40代の男性ユーザーが増加中です。

年齢層は年々上昇しており、幅広い属性のユーザーをターゲットに設定することが可能となりました。ただし、現在も他のSNS媒体と比較すると10代・20代の比率が高い傾向にあります。

押さえておきたいTikTokの変遷2.コンテンツの内容

TikTokが日本でリリースされた2017年当初は、ダンス動画やリップシンク(口パク)動画がほとんどでした。その後、ユーザー数の増加に伴ってコンテンツの内容にも幅が出るようにお笑い要素のあるおもしろ動画や、赤ちゃんや動物を撮影した癒し系動画、ゲーム実況などのエンタメ動画が増えていきました。

そして現在ではハウツー動画やお役立ち情報系の動画が人気に。他にもVlogやファッション、メイク、グルメ系などあらゆるジャンルの動画が投稿されるプラットフォームとして多くのユーザーから支持されています。

押さえておきたいTikTokの変遷3.機能

TikTokでは新機能が次々とリリースされ、常に進化し続けています。

<2021年〜2022年にリリースされた新機能の例>
TikTokストーリー:投稿した動画が24時間で消える機能
TikTok Avatars:アバターの姿で動画を保存・共有できる機能
TikTok Gated LIVE:TikTok LIVEのチケット(シリアルコード)を発行し、有料制のライブに誘導できる機能
クリエイタープレイリスト:自分の動画をリストにまとめて表示できる機能
Q&A(質問箱):視聴者が送った質問コメントに対して投稿者が回答し、プロフィール画面などに表示できる機能
自動字幕起こし:動画に含まれる音声から自動的に字幕が生成される機能
グルメリンク:食べログの店舗ページのリンクを動画に設定できる機能
クックパッドリンク:クックパッド掲載レシピへのリンクボタンを動画に追加できる機能

最新のアップデート情報をチェックし、TikTok運用に取り入れていくことをおすすめします。

TikTokマーケティングの3つの強み

他のSNSマーケティングとは違うTikTokマーケティングならではの強みもいくつかあります。強みを知って施策に活かしていきましょう。なお、TikTokマーケティングの手法は主に4つです。

詳しくは下記記事をご覧ください。
関連記事:企業によるTikTokキャンペーンとは?特徴やTwitter・Instagramとの違い、5つのコツを解説

コンテンツが拡散されやすい

TikTokのアルゴリズムはアカウント全体の評価より、動画単体の評価が優先される仕組みです。フォロワーが少ない段階でも、動画を投稿すれば必ず100人〜500人程度のユーザーには表示され、評価が下されます。この独自のアルゴリズムにより拡散力が高く、新規参入しやすい点がTikTokの強みです。

そこからさらに多くのユーザーに拡散されるためには、①長く試聴される②最後まで試聴される③何度も見返される④ユーザーからのリアクション(いいね・コメント・共有など)が多い……などのポイントを抑えた動画を作ることが大切です。また、作成した動画に関心の高いユーザーに見てもらえるように、適切なハッシュタグを設定するようにしましょう。

ユーザーの反応率が高い

TikTokはユーザーエンゲージメント率が高いSNS。反応してくれるユーザーが多ければそれだけ拡散率が高まり、マーケティングの効果を得やすいです。

参考:ITmedia マーケティング

また、TikTokユーザーの反応率の高さは“対TikTokコンテンツ”だけに止まりません。TikTokを経由した支出の金額は主要プラットフォームの中で1位の約8.5万円。全体平均の2倍以上とのことで、TikTokユーザーは動画内で紹介されている商品やサービスの購入に積極的であることが分かっています。

参考:DIGIDAY

企業アカウントや広告へのストレスが少ない

TikTokは企業が投稿した動画や広告が、一般ユーザーが投稿した動画に溶け込むようなUIになっています。スワイプするだけで自動的に新しい動画が再生されるので、受動的に動画を視聴しているユーザーが多いです。

そのため、途中で企業の動画や動画広告が流れてきても他動画との見分けがつきにくく、“知らない動画”も受けられる傾向にあります。

YouTubeと違い、広告であってもユーザーが視聴したくない動画はすぐにスキップできるので企業アカウントや広告に感じるストレスが少ないようです。

企業がTikTokマーケティングを行う際の注意点

TikTokがマーケティング施策として有効であることをお分かりいただけましたでしょうか。最後に、TikTokマーケティングを行ううえで気をつけるべきことを3つご紹介します。

ビジネス面での効果

TikTokではアカウントの個性が光る面白いコンテンツが好まれます。逆に、商品・サービスの紹介やクーポンなど“ビジネス色”を前面に出したコンテンツは△です。

また、TwitterのツイートリンクやInstagramのショッピング機能のように、動画から直接ECサイトに誘導できる機能はありません。広告を打ったとしても、先述のとおり「広告である」と気づかれにくく、スキップできる仕様にもなっています。

そのため、売上には直結しにくくビジネス面での効果がすぐに出る可能性は低いでしょう。TikTokマーケティングでは商品やサービスの認知度を高めること、企業やブランドへの好感度を高めてもらうことなどを目的にするのが吉。

まれにバズが起きてブームの火付け役となることもありますが、直接的な訴求というよりは、間接的な訴求が得意なプラットフォームであることを理解しておきましょう。

著作権の侵害

TikTokでは動画のBGMとして設定する楽曲選びもポイントのひとつ。トレンドに合った楽曲を選べばユーザーの興味関心を引くことができますが、楽曲の著作権には注意しなければなりません。

TikTokはJASRAC(日本音楽著作権協会)と提携しているため、アプリの動画作成画面でつけられる楽曲であれば問題なく使用してOKです。

それ以外の楽曲を無断で使用した場合は著作権侵害とみなされ、企業のイメージが悪化するだけでなく、損害賠償を求められる恐れも。法律やルールを守ってTikTokマーケティングに取り組みましょう。

炎上リスク

TikTokは拡散されやすいぶん、炎上するリスクも高いです。万が一投稿した動画が炎上してしまうと、TikTokから他のSNSや掲示板にも拡散され、ネガティブな印象がどんどん広がる可能性があります。

ユーザーを不快にさせるコンテンツでないか、複数人で運用・チェックできる体制を整えておくことをおすすめします。TikTokを利用している幅広いユーザー層に対応できるように、担当者の年齢をバラけさせるのもポイントです。

例えば30代以降のユーザーが楽しめる内容でも、10代のユーザーは違和感を感じるケースも。価値観の違いにも対応できるようにチームを組みましょう。

まとめ

TikTokはマーケティング活用できるツールとして、企業の参入が増えているSNSです。ターゲットや目標を設定し、ユーザーに楽しんでもらえるコンテンツを継続的に発信し続けましょう。

「TikTokを運用できる人材が社内にいない」
「できればプロにお願いしたい」

とお考えの企業ご担当者様は、まずはBEASTARまでお気軽にお問い合わせください。